「日本人の2人に1人はがんになる時代です。今のうちに備えておきませんか？」
保険の窓口や営業マンにこう言われて、なんとなく不安になり契約しようとしていませんか？
ちょっと待ってください。その不安は、マーケティングによって作られたものかもしれません。
実は、私たち30代の子育て世代にとって、がん保険の優先順位は極めて低いのです。これを知らずに払い続けると、生涯で数百万円もの損失になるリスクがあります。
この記事では、保険会社があまり教えたくない「がん保険が不要である5つの理由」と、本当に必要な備えについて解説します。
結論から言うと、公的制度を知れば、ほとんどの人は保険に入らず貯金で対応できると分かります。
まずはこの事実を知り、家計の無駄をバッサリ削減しましょう。
営業マンは教えてくれない「がん保険」5つの罠
「安心のため」と思って入っているその保険。実は、確率や制度を正しく理解すると、必要性が薄いことに気づきます。
ここでは、営業トークの裏側にある「不都合な真実」を5つ紹介します。
①「2人に1人ががん」は若者には関係ない？
CMなどでよく聞く「2人に1人」という数字。これは嘘ではありませんが、数字のマジックがあります。
これは「オギャーと生まれてから死ぬまでの生涯確率」であって、「今すぐがんになる確率」ではありません。
国立がん研究センターのデータによると、現在30代〜40代の人が今後10年以内にがんになる確率は、わずか0.5%〜1.5%程度です。
これは、40人のクラスが10クラスあっても、その中で数人なるかどうかというレベル。
老後のリスクに備えるために、収入が一番必要な子育て期に高い保険料を払うのは、実は非効率なのです。
②がんの治療費は「意外とかからない」
「がんは治療費が高い」というイメージがありませんか？
未経験の人は「300万円くらい必要かも」と不安に思いがちですが、これも誤解です。
実際にがんを経験した人の多くは、治療費の自己負担額が50万円〜100万円程度で収まっています。
人気YouTubeチャンネル『両学長 リベラルアーツ大学』でも語られていましたが、お父様が肺がんになった際の入院費も、月5万円程度だったそうです。
「数百万かかる」という恐怖心は、過剰な保険に入らせるための材料に使われていることが多いのです。
③最強の盾「高額療養費制度」を知らない日本人
なぜ治療費が安く済むのか。それは日本には世界最強レベルの公的保険があるからです。
その筆頭が「高額療養費制度（こうがくりょうようひせいど）」です。
高額療養費制度とは？
年収約370万〜770万円の一般的な会社員であれば、1ヶ月の医療費の自己負担上限が「約9万円」になる制度。
たとえ手術代が100万円かかっても、窓口で払うのは約9万円（＋食事代など）だけ。
この制度がある限り、医療費で家計が破綻することはほぼありません。これを知らずに民間保険に入るのは、二重払いに近い状態です。
④先進医療＝「最先端の神治療」ではない
「でも、先進医療はお金がかかるでしょ？」という反論もあるでしょう。
確かに先進医療は全額自己負担ですが、以下の2点を知っておくべきです。
- 先進医療は「実験的医療」：効果が確定していないため、保険適用になっていない治療法です。「最先端の優れた治療」とは限りません。
- 利用率は極めて低い：がん患者全体の中で、先進医療を受ける人はわずか0.26%未満と言われています。
「宝くじに当たるような確率」のために、毎月保険料を払い続けるのが本当に正解でしょうか？
⑤がん保険が好きなのは「北東アジア」だけ
実は、これほどがん保険が流行しているのは、日本・韓国・台湾くらいです。
欧米では民間のがん保険はマイナーで、貯蓄や投資で備えるのが一般的。
「みんな入っているから」という同調圧力に流されず、合理的に判断することが大切です。
結局、がん保険は入るべき？やめるべき？判断基準
では、具体的にどう判断すればいいのでしょうか。状況別に解説します。
こんな人は「保険不要」！貯金で備えるのが最強
以下の条件に当てはまるなら、がん保険は不要です。
- 生活防衛資金がある人：生活費の6ヶ月〜1年分（100万〜200万円程度）の貯金がある。
- 公的制度を理解している人：高額療養費制度を使えばいいと割り切れる。
保険料として払うはずだった月3,000円〜5,000円を、そのまま貯金やNISA（投資）に回してください。
現金なら、がん以外の病気や、失業、子供の学費など、あらゆるトラブルに対応できる「最強の保険」になります。
こんな人は「加入検討」もアリ
一方で、以下の人は加入を検討しても良いでしょう。
- 貯金が全くない人：明日がんになったら治療費が払えない場合（ただし、最優先は貯金をすること）。
- 精神的な安心が欲しい人：「損得」よりも「お守り」として持っておきたい人。
ただし、その場合でも「掛け捨ての安い県民共済」などで十分なケースがほとんどです。
不安を解消し、家計を豊かにする具体的なアクション
がん保険をやめて浮いたお金は、もっと有意義なことに使いましょう。
浮いた保険料は「投資」と「思い出」に回そう
月5,000円の保険料を見直せば、年間6万円。10年で60万円です。
これをS&P500などのインデックスファンドで運用すれば、将来の大きな資産になります。
あるいは、家族旅行や美味しい食事に使ってもいいでしょう。
「起こるか分からない病気への不安」にお金を払うより、「確実な今の幸せ」にお金を使うほうが、人生の満足度は間違いなく上がります。
今の保険が適正か「プロ」に無料診断してもらう
ここまで読んで、「頭では分かったけど、いざ解約するのは怖い…」と感じる方もいるかもしれません。
保険は人生で2番目に高い買い物です。自分一人で決断するのが不安な場合は、利害関係のない第三者のプロに見てもらうのが確実です。
おすすめは、保険を売る営業マンではなく、家計全体を見てくれるFP（ファイナンシャルプランナー）への無料相談です。
- 今の保険が本当に必要か？
- 解約したらどれくらい節約できるか？
- 浮いたお金の効果的な運用方法は？
これらを客観的に診断してくれます。「不要」と分かれば背中を押してくれますし、本当に必要なら最適なプランを教えてくれます。
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今の保険に疑問があるなら、まずはプロに「セカンドオピニオン」を聞いてみましょう。
相談は何度でも無料です。
※家計の見直しだけで年間10万円以上浮くことも珍しくありません
まとめ：今日から固定費を見直して賢く生きよう
今回は「がん保険の必要性」について解説しました。
結論、30代の会社員にとって、がん保険は必須ではありません。
日本の公的保険制度は非常に優秀です。「なんとなく不安」という理由だけで、毎月大切な給料を保険会社に払い続けるのはもったいないこと。
今日が一番若い日です。
ぜひこの機会に保険証券を引っ張り出して、本当に必要な支出かどうか見直してみてください。
その小さな行動が、将来の資産数百万円という大きな差になって返ってきますよ。
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